ネットカジノ入門編

ネットカジノは違法か合法かを考える!オンカジ・インカジってなに?

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最近よく耳にするインターネットを使ってのカジノ。インターネットのカジノと言ってもその種類は大きく二つに分けられます。ここを混同していると大変なことになりますので、間違いがないように、しっかりとまとめました。

 

インターネットを使用したカジノの種類

 

1.インターネットカジノ略して【インカジ

2.オンラインカジノ略して【オンカジ

 

インターネットカジノを使用したカジノの種類はこちらの二つです。

どちらも同じように感じますが、カジノ用語的には大きく違いますので注意してください。

 

オンラインカジノ【オンカジ】

先にオンラインカジノ【オンカジ】について説明します。オンカジとは、自宅のPCから海外の会社が経営する、公式ライセンスを持ったカジノのHPに自分でアクセスし、プレイすることです。

 

海外サイトですので、基本的にやり取りは全て英語です。しかし簡単なカジノ用語さえ覚えればいいだけですので、難しくはありません。

また最低入金金額も10$~など金額が少なく、気軽に始める事ができます。

 

そして、最近ではスマートフォン対応や、トラブルの際の日本語チャット対応などのサービスがあり、非常に遊びやすくなっています。

 

インターネットカジノ【インカジ】

インカジは、インターネットを使用してのカジノを“店舗で行っている”場合の名称です。

オンカジとの大きな違いは、金銭のやり取りをその店舗で行うことにあります。

 

オンラインカジノでは、入会手続きや、掛け金の入金、出金、問題があった場合のやり取りも、日本語対応していないオンカジでは英語でおこなったりと、何かと面倒な事があります。しかしインカジではそれらの面倒な作業はすべて、店側が行ってくれているので、客は店でプレイするだけでとてもお手軽です。

 

また店舗内では飲食も無料ですし、なにより一人でやるより仲間でやる楽しさもあります。

 

インターネットを使用したカジノは合法か違法か

インカジとオンカジの違いを書きましたが、では法律的にはどうでしょう。

日本には賭博罪、常用賭博罪、賭博場開張図利罪・博徒結合図利罪という法律があります。

 

賭博罪

賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処せられる(刑法185条本文)。ただし、一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは不処罰とされている(刑法185条但書)。常習賭博罪と区別する目的で、単純賭博罪とも呼ばれる。(引用)

 

常用賭博罪

常習として賭博をした者は3年以下の懲役に処せられる(刑法186条1項)

 

賭博場開張図利罪・博徒結合図利罪

賭博場を開張し、又は博徒を結合して利益を図った者は、3月以上5年以下の懲役に処せられる(刑法186条2項)。

 

これらに該当する行為は全て、犯罪であり、もちろん処罰の対象です。

 

【オンカジ】は、海外のサイトにアクセスし、金銭のやりとりも海外のサイト上で行っているので、実質、自宅からインターネットを通して、海外に行き、カジノプレイをしているとみなされ、合法であるとされています。

 

インカジ】は同じ海外のサイトにアクセスしてのプレイですが、金銭のやりとりを店舗で行っているので、これは“日本国内で賭博をしている”とみなされます。

このため、完全に違法となり、カジノを経営している側も、客側も両方逮捕されることになります。

 

インターネットカジノ【インカジ】注意点

違法であるはずのインカジの店舗は意外に国内に多く存在しています。特に都市部の雑居ビルなどに店を構えていて、そのほぼ全てが、暴力団関係者の経営です。

街で客引きなどもしていて、芸能人も多く通っている噂があり、気軽に入れる雰囲気のようですが、決して近づかないでください。

参考記事 入店禁止!闇カジノ(裏カジノ)は危険です!

オンラインカジノ【オンカジ】の注意点

先ほどオンラインカジノは合法と書きましたが、あくまで今のところであり、今後の情勢により変わることもあります。

オンラインカジノで遊ぶ時には下記の注意点を厳守してください。

  • 営業許可書(公式ライセンス)のあるオンラインカジノか確認する
  • カジノのチャットで個人が特定されるような情報・コメントは決して書き込まない
  • 個人のSNS等でカジノのプレイ内容や成績等は決して書き込まない

以上を守っていれば、より安全に安心してオンラインカジノは頼めます。

 

また、法改正が行われたとしても、法律が変わる前の出来事は罪に問わない、法の不遡及という考えもありますので、安心してください。

 

法の不遡及

刑罰法規不遡及の原則 刑罰法規不遡及の原則とは、実行時に適法であった行為を、事後に定めた法令によって遡って違法として処罰すること、ないし、実行時よりも後に定めた法令によってより厳しい罰に処すことを禁止する原則をいう。 … 大陸法、英米法どちらにおいても採用された原則であり、フランス人権宣言第8条にその原型がある。(Wiki引用)